- 2006-07-02 (日)
- ビデオ共有
調査会社IDCのリサーチアナリストJosh Martin氏は、米国時間2006年6月29日に発表したレポートの中で、ビデオ共有サイトのYouTubeが、ビデオ共有事業で利益を捻出するのは困難であると指摘した。
Josh Martin氏はその主な理由として、(1) YouTube視聴者は無料で利用することに慣れてしまっており、広告を掲載しても抵抗される可能性が高いこと、(2) 会員登録やコンテンツのダウンロードに料金を支払おうとする可能性は低い、(3) 仮に広告を掲載するにしてもYouTubeが提供する一部のコンテンツの内容があまりに下品であるため、大手の広告主を呼び込むのは難しい、などの理由を挙げている。
YouTubeは、急成長するビデオ共有市場で40%以上のシェアを占めており、1300万人以上のユーザーがYouTubeにログオンし、毎月YouTubeのファンがアップロードする手作りの映像を視聴している。
視聴者が同社のサービスを無料で利用することに慣れてしまっているためと説明している。同氏はさらに、カリフォルニア州サンマテオに拠点を置くYouTubeの動画サイトは、2005年12月に開設されて以来、ほとんど広告なしで運営されてきたため、同サイトのファンらは同サイトに広告が掲載されることに対しても強く抵抗する可能性が高いと指摘している。
「1990年代末に、Napsterはカルト的な地位を確立したが、合法ビジネスへの転換を図ろうとした途端にファンに見捨てられた」(Josh Martin氏)
動画共有サイトYouTubeの成功は一時的なもの--米アナリストが指摘 - CNET Japan
http://japan.cnet.com/news/biz/story/0,2000056020,20156631,00.htm
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